『2020年版業務・産業施設向けHVAC国内市場の全貌』
　　～コロナ禍が空調市場に与えた影響、高機能化／IAQ志向の高まりによる
　　　製品採用・開発トレンドの変化を詳細分析～

1）新型コロナウイルス（COVID-19）感染症拡大の影響がおよぶ機器、期間をカテゴリー別に分析
2）省エネに加え、換気、空気清浄、除加湿など、快適性・IAQ向上による新たなトレンド変化を分析
3）巨大なストック市場の分析から、リニューアル時の熱源競合状況のトレンド変化を把握

I. 総合分析編
＜総括＞

1. 業務・産業施設向けHVAC国内市場の全貌
2. HVAC市場の熱源別・施設用途別シェアの遷移
3. HVAC関連システムの採用トレンド
4. 施設リニューアル市場ポテンシャル分析
5. 新型コロナウイルス（COVID-19）の販売への影響
6. 快適性・IAQ向上に向けた開発動向
7. 高付加価値（AI/IoT関連等）付随サービスの採用動向
8. 冷媒規制の動向、及び熱源機器別の冷媒採用動向
9. 空調機器メーカーによる空調アズアサービスの展開状況

＜集計＞

1. 国内施設棟数・延床面積推移
2. 施設別規模別の施設棟数・延床面積および熱源容量（2019年ストック）
3. 市場規模推移（2018～2021年、2025年、2030年）
4. 新設・更新別シェア（2019年実績）
5. 用途別シェア

II. 施設用途別市場分析編（8品目）

事務所、店舗、文教施設、病院・診療所、データセンター、産業施設、倉庫、地域熱供給

チリングユニット、ターボ冷凍機、コンデンシングユニット、吸収式冷凍機（吸収式冷温水機）、パッケージエアコン、ビル用マルチエアコン、ガスエンジンヒートポンプエアコン、ボイラ（蒸気、温水）、冷却塔

エアハンドリングユニット、ファンコイルユニット、VAV/CAVユニット、ユニットクーラー、冷凍・冷蔵ショーケース、外気処理ユニット、全熱交換器、個別空調向け室内機

単独運転加湿器、単独運転除湿機、単独運転空気清浄機、IAQセンサ、ウイルス除去用フィルタ

弊社専門調査員による対象先（参入企業、関連企業など）に対する直接面接取材を基本に、一部電話ヒアリングを実施した。特に出典の記載のない場合は富士経済調べの数値である。

		一部品目については、必要に応じて対象領域やデータの見直しを加えている（各品目市場定義の項に対象領域を明記）。
		市場規模の算出において「販売」はメーカー出荷分を指す。
		シェアおよび前年比などの算出に際しては小数点以下4位の位において四捨五入による計算を行っている。従って、各項目のシェア合計値が100％を超過する場合、満たない場合があるが、合計値は100％と表記する。
		数表とグラフの「その他」構成比が前述の四捨五入処理の関係上、異なる場合がある。
		市場規模の表記において市場のないものは「―」と記した。
		容量の単位換算は以下を用いた。

	1USRT=3.52kW、1t/h=626.94kW、1冷却トン（冷却塔）=4,535kW、1馬力=1HP=2.8kW※
	※コンデンシングユニット、ユニットクーラー、冷凍・冷蔵ショーケース（内蔵型）、単独運転除湿機では1馬力=1HP=0.75kW

		施設用途別市場分析編ではフロー、ストック共に「事業所数」ではなく「建物棟数」を基準とした。延床面積も「建物棟数」をベースとした。
		施設用途別市場分析編の市場規模推計方法は以下である。

		フローは国土交通省「建築着工統計」の使途「事務所」をベースに将来予測を行った。
		ストックは国土交通省「法人土地・建物基本調査（H30年）」の「事務所」を民間事務所のベースとし、総務省「公共施設状況調」および財務省「国有財産レポート」により国・地方公共団体の「庁舎」を加えて推計した。
		国土交通省「法人土地・建物基本調査（H30年）」の200㎡未満の面積は、200㎡未満の棟数に一律150㎡を乗じることで推計した。

		フローは国土交通省「建築着工統計」の使途「店舗」をベースに将来予測を行った。
		ストックは国土交通省「法人土地・建物基本調査（H30年）」の「店舗」をベースとした。
		国土交通省「法人土地・建物基本調査（H30年）」の200㎡未満の面積は、200㎡未満の棟数に一律150㎡を乗じることで推計した。

		フローは国土交通省「建築着工統計」の使途「学校の校舎」をベースに将来予測を行った。
		ストックは文部科学省「学校基本調査」における小学校、中学校、高等学校、大学の数を対象とし、校舎・屋内体育館・寄宿舎の合計施設数（仮設および間借り校舎は含まない）を推計した。

		フローは国土交通省「建築着工統計」の使途「病院・診療所」をベースに将来予測を行った。
		ストックは厚生労働省「医療施設動態調査」における病院、診療所、歯科診療所を対象としたが、ビルにテナントとして入居している診療所などは除いた。

		フローは国土交通省「建築着工統計」の使途「工場及び作業場」をベースに将来予測を行った。
		ストックは国土交通省「法人土地・建物基本調査（H30年）」の「工場敷地内の建物」をベースとした。

		フローは国土交通省「建築着工統計」の使途「倉庫」をベースに将来予測を行った。
		ストックは国土交通省「法人土地・建物基本調査（H30年）」の「倉庫」をベースとした。
		国土交通省「法人土地・建物基本調査（H30年）」の200㎡未満の面積は、200㎡未満の棟数に一律150㎡を乗じることで推計した。


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