調査概要・目次
調査テーマ
『ソフトウェアビジネス新市場 2020年版』
調査目的
企業の情報システムを構成する技術として重要なソフトウェア市場において、「パッケージ」「SaaS」の二つの提供形態別市場動向を詳細に把握することで、ソフトウェアビジネスに関する戦略立案・遂行に必要なマーケティングデータの提供を目的とした。
具体的には、主要な企業向けソフトウェアについて、国内販売数量、販売金額、市場占有率など主要ベンダーにおける定量データの把握、今後の市場展望ならびにその要因を客観的かつ多角的に把握した。
調査対象
カテゴリー調査対象品目数
A 業務システム16品目
B デジタルマーケティング8品目
C 情報分析3品目
D コラボレーション10品目
E ミドルウェア8品目
F データベース2品目
G 運用・管理ツール2品目
合計49品目
調査項目
1.市場規模推移 :2019年度~2024年度、パッケージ/SaaS別
2.ユーザー業種/従業員規模別市場動向(2019年度実績) :パッケージ/SaaS別
3.市場占有率推移 :2019年度/2020年度、パッケージ/SaaS別
4.主要ベンダーの戦略
5.主要製品一覧
調査方法
株式会社富士キメラ総研専門調査員による直接面接を基本としたヒアリング取材を実施したほか、弊社データベースや関連団体による基礎情報などを活用することにより総合的かつ客観的な調査・分析を行った。
調査期間
2020年3月~2020年8月
企画・調査・編集
株式会社富士キメラ総研
第三部
備考
【本市場調査資料について】

■略語・略称・単語一覧(表記について)
〈会社名〉
文章中の略称正式名称
NTTアドバンステクノロジエヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジ
NTTコミュニケーションズエヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ
NTTデータ エヌ・ティ・ティ・データ
NTTデータイントラマートエヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート
NTTデータビジネスブレインズエヌ・ティ・ティ・データ・ビジネスブレインズ
NTT西日本西日本電信電話
NTTネオメイトエヌ・ティ・ティ ネオメイト
NTT東日本東日本電信電話
NTTレゾナントエヌ・ティ・ティレゾナント
日本IBM日本アイ・ビー・エム
〈製品名〉
文章中の略称正式名称
AccessMicrosoft Access
Amazon RDSAmazon Relational Database Service
Amazon S3Amazon Simple Storage Service
AWSAmazon Web Services
AzureMicrosoft Azure
Dynamics 365Microsoft Dynamics 365
GCPGoogle Cloud Platform
ExcelMicrosoft Excel
Office 365Microsoft Office 365
TeamsMicrosoft Teams
WordMicrosoft Word
〈その他〉
文章中の略称正式名称
AIArtificial intelligence
APIApplication Programming Interface
BIBusiness Intelligence
BPMBusiness Process Management
BPOBusiness Process Outsourcing
BtoBBusiness to Business
BtoCBusiness to Consumer
CAGRCompound Average Growth Rate
CMSContents Management System
CPUCentral Processing Unit
CRMCustomer Relationship Management
CTIComputer Telephony Integration
CXCustomer Experience
DBDatabase
DWHData Warehouse
DXDigital transformation
EAIEnterprise Application Integration
ECElectronic Commerce
ECMEnterprise Content Management
EDIElectronic Data Interchange
EOSEnd of Service
ERPEnterprise Resource Planning
ESBEnterprise Service Bus
ETLExtract/Transform/Load
HPHome Page
HCMHuman Capital Management
IaaSInfrastructure as a Service
IFRSInternational Financial Reporting Standards
IoTInternet of Things
ITILInformation Technology Infrastructure Library
M&AMergers and Acquisitions
MPPMassively Parallel Processing
NPSNet Promoter Score
OEMOriginal Equipment Manufacturer
OSOperating System
OSSOpen Source Software
PaaSPlatform as a Service
PCPersonal Computer
POSPoint Of Sales system
RDBMSRelational Database Management System
RPARobotic Process Automation
SaaSSoftware as a Service
SEOSearch Engine Optimization
SFASales Force Automation
SNSSocial Networking Service
SoESystems of Engagement
SOHOSmall Office/Home Office
TCOTotal Cost of Ownership
UIUser Interface
UXUser Experience
VOCVoice of Customer
WebEDIWeb Electronic Data Interchange
インフラインフラストラクチャー
東京オリンピック・パラリンピック第32回オリンピック競技大会(2020/東京)
東京2020パラリンピック競技大会
働き方改革関連法働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律
e-文書法「民間事業者等が行う書面の保存等における情報通信の技術の利用に関する法律」と「民間事業者等が行う書面の保存等における情報通信の技術の利用に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律」を総称した「電子文書法」
■製品カテゴリー定義
カテゴリー品目名
A 業務システムA-1大規模企業向けERP
A-2中規模企業向けERP
A-3財務・会計ソフト
A-4連結会計ソフト
A-5予算・実績管理ソフト
A-6EPM
A-7人事・給与ソフト
A-8人材管理ソフト
A-9採用管理ソフト
A-10学習管理システム
A-11勤怠管理ソフト
A-12労務管理ソフト
A-13経費精算ソフト
A-14電子契約ツール
A-15販売・在庫管理ソフト
A-16生産管理ソフト
B デジタルマーケティングB-1CMS
B-2ECサイト構築ツール
B-3マーケティングオートメーション
B-4マーケティングプラットフォーム
B-5メールマーケティングツール
B-6レコメンドツール
B-7CRM(営業系)
B-8CRM(顧客対応系)
C 情報分析C-1BIツール
C-2データマイニングツール
C-3テキストマイニングツール
D コラボレーションD-1グループウェア
D-2ビジネスチャット
D-3Web会議
D-4ワークフロー
D-5文書管理ツール/ECM
D-6ファイル/コンテンツ共有サービス
D-7プロジェクト管理ツール
D-8検索エンジン
D-9電子帳票関連ツール(設計・出力)
D-10電子帳票関連ツール(運用・保存)
E ミドルウェアE-1EDIツール
E-2ファイル転送ツール
E-3CTI
E-4RPAツール
E-5OCRソフトウェア
E-6高速開発支援ツール
E-7Webデータベース
E-8EAI/ESB
F データベースF-1RDBMS
F-2DWH用DB
G 運用・管理ツールG-1運用管理ツール
G-2ITサービスマネジメントツール
■売上定義
摘要定義
パッケージソフトウェアライセンス料
保守・サポート料(契約期間内のバグ修正対応、障害時の問い合わせなど)
SaaSSaaS導入の際に必要となる初期費用
SaaS利用の際に必要となる費用(月額費用など)
 ※パッケージはベンダー出荷ベース、SaaSはユーザー引き渡しベースで捉えた。
 ※SaaSはソフトウェアの機能を利用型で提供するものを対象とした。ミドルウェアやインフラ領域におけるPaaSもSaaSに含めた。

■業種定義
業種定義
製造業プロセス製造:食料品、繊維/紙・パルプ、化学等(化学/石油・石炭/プラスチック/ゴム)、鉄鋼/金属(鉄鋼/非鉄金属/金属製品)
組立加工製造:一般機器、電気機器、輸送用機器、他
流通業小売、卸売、物流、旅客、他
金融業銀行/金融商品、保険、他
サービス業飲食、宿泊、不動産、リース、学術研究、専門・技術サービス、生活関連サービス、娯楽、他
情報通信業情報サービス、インターネットサービス、通信事業者、放送、新聞、出版、広告制作、他
その他第一次産業、建設、社会インフラ(電気/ガス/水道)、医療、介護、官公庁、地方自治体、文教、他
■規模定義
規模定義
大手企業従業員数1,000名以上
中堅企業従業員数300名以上1,000名未満
中小企業従業員数10名以上300名未満
SOHO従業員数10名未満
■主要製品一覧
※開発元がベンダー名と異なる場合には( )内に開発元を記載した。
 
 
 
目   次
 
..
I.総括編.
.
1
....
1.ソフトウェア市場の現状と将来展望.
.
3
....
2.有望市場分析.
.
5
....
3.COVID-19がソフトウェア市場に与える影響.
.
16
 
..
Ⅱ.集計編.
.
19
....
1.市場規模推移.
.
21
....
2.品目別市場占有率推移.
.
29
 
..
Ⅲ.市場編.
.
37
....
A.業務システム.
.
39
......
A-1.大規模企業向けERP.
.
40
......
A-2.中規模企業向けERP.
.
45
......
A-3.財務・会計ソフト.
.
51
......
A-4.連結会計ソフト.
.
56
......
A-5.予算・実績管理ソフト.
.
60
......
A-6.EPM.
.
63
......
A-7.人事・給与ソフト.
.
67
......
A-8.人材管理ソフト.
.
73
......
A-9.採用管理ソフト.
.
78
......
A-10.学習管理システム.
.
84
......
A-11.勤怠管理ソフト.
.
89
......
A-12.労務管理ソフト.
.
95
......
A-13.経費精算ソフト.
.
98
......
A-14.電子契約ツール.
.
103
......
A-15.販売・在庫管理ソフト.
.
106
......
A-16.生産管理ソフト.
.
110
 
....
B.デジタルマーケティング.
.
115
......
B-1.CMS.
.
116
......
B-2.ECサイト構築ツール.
.
121
......
B-3.マーケティングオートメーション.
.
126
......
B-4.マーケティングプラットフォーム.
.
130
......
B-5.メールマーケティングツール.
.
135
......
B-6.レコメンドツール.
.
139
......
B-7.CRM(営業系).
.
143
......
B-8.CRM(顧客対応系).
.
148
 
....
C.情報分析.
.
153
......
C-1.BIツール.
.
154
......
C-2.データマイニングツール.
.
159
......
C-3.テキストマイニングツール.
.
163
 
....
D.コラボレーション.
.
169
......
D-1.グループウェア.
.
170
......
D-2.ビジネスチャット.
.
176
......
D-3.Web会議.
.
180
......
D-4.ワークフロー.
.
186
......
D-5.文書管理ツール/ECM.
.
192
......
D-6.ファイル/コンテンツ共有サービス.
.
197
......
D-7.プロジェクト管理ツール.
.
203
......
D-8.検索エンジン.
.
208
......
D-9.電子帳票関連ツール(設計・出力).
.
213
......
D-10.電子帳票関連ツール(運用・保存).
.
218
 
....
E.ミドルウェア.
.
223
......
E-1.EDIツール.
.
224
......
E-2.ファイル転送ツール.
.
229
......
E-3.CTI.
.
234
......
E-4.RPAツール.
.
240
......
E-5.OCRソフトウェア.
.
245
......
E-6.高速開発支援ツール.
.
251
......
E-7.Webデータベース.
.
256
......
E-8.EAI/ESB.
.
260
 
....
F.データベース.
.
265
......
F-1.RDBMS.
.
266
......
F-2.DWH用DB.
.
271
 
....
G.運用・管理ツール.
.
277
......
G-1.運用管理ツール.
.
278
......
G-2.ITサービスマネジメントツール.
.
284