調査概要・目次

１

調査テーマ

『化粧品マーケティング要覧2010　No.1』

２

調査目的

化粧品市場を構成する主要品目に関して、基礎情報を調査・分析することにより、化粧品市場全体及び主要品目について概観することを目的とする。

３

調査内容

　１．カテゴリー別市場特性
　２．品目別市場特性
　　１）市場ポジショニング
　　２）市場規模推移（2000～2012年＜2010年（見込）、2011～2012年（予測）＞）
　　３）マーケティングセグメンテーション市場（トイレタリーを含む市場のみ対象）
　　４）メーカーシェア
　　５）ブランドシェア
　　６）種類別市場動向（[項目6]以下は化粧品系のみを対象）
　　７）価格帯別市場動向
　　８）チャネル別動向
　　９）注目コンセプト動向
　　10）セルフ（No.2のみ：カウンセリング）市場動向
　　11）今後の方向性
　　12）主要製品リスト

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調査対象品目

　No.1　　　全16品目　　スキンケア　　フレグランス
　No.2　　　全11品目　　ヘアケア・ヘアメイク　メンズコスメティックス
　No.3　　　全17品目　　メイクアップ　　ボディケア

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調査方法

		弊社専門調査員による対象企業及び関連企業・団体などへの面接取材による情報収集を行う。
		販売金額などは、有価証券報告書などの提出のある企業はそれに準拠し、その他の企業については弊社専門調査員による推定値。また特に断りのない限り、発売元出荷金額として提示。
		従来までは販売実績は各企業の単体決算での出荷金額を基準としていたが、有価証券報告書は2001年より単体決算より連結決算報告に重点が移行したことに伴い、弊社の数値についても連結決算ベースの実績に改めた。
		なお、マーケットスケールの算出は経済産業省「化粧品統計」及び財務省「貿易統計」をベースに、弊社専門調査員による主要化粧品企業180社の集計・分析を行うものとする。
		各カテゴリーの数値は年次（1～12月）ベースとする。

　
＜販売実績の基準＞
　
■経済産業省「化粧品出荷統計」の数値基準：①～⑤のいずれかであり、その基準はメーカーにより異なる。
■本調査の数値基準：②～⑦のいずれかの時点での出荷を数値基準とし、区分別に代表企業例は下記参照。

区　分 代表企業 ②メーカー→販売会社 ポーラ、日本メナード化粧品、ヤクルト本社などの訪問販売の化粧品企業 ③メーカー→代理店 伊勢半、ピアス、ホーユー、マンダム等の一般品化粧品企業 ライオン､ユニリーバ・ジャパン等のトイレタリー企業　他ノエビア､エイボン・プロダクツ等 ⑥販売会社→代理店 エフティ資生堂、クラシエホームプロダクツ他 ⑦販売会社→小売店 資生堂、カネボウ化粧品、コーセー、P＆G マックスファクター、花王等の小売店とボランタリーチェーン契約している化粧品企業、資生堂フィティット、カネボウ化粧品（カネボウコスメット）、コーセーコスメニエンス等 ④メーカー→小売店 日本ロレアル、エスティローダー、シャネル等の外資系化粧品企業 アルビオン、ディシラ、イプサ、アユーララボラトリーズ、エキップ等 ⑤メーカー→ユーザー ファンケル、ディーエイチシー、オルビス、再春館製薬所、ヴァーナル等の通販化粧品事業 メーカー→ディストリビューター ネットワークで販売展開している日本アムウェイ、ニュースキン ジャパン等

*ポーラ、日本メナード化粧品等の訪問販売の化粧品メーカーについては、販売会社が連結の対象となっていないことから、メーカーから販売会社への出荷金額を対象とする。
　
◇チャネルの定義

対象業態	定　　　　　　　義
化粧品店、薬局薬店	化粧品店は法的区分がないため店舗数等の公的なデータがない。 ●本稿では化粧品企業と特約店契約を結んでいる単独店あるいは多店舗展開を行っている店舗とする。 ●なおドラッグストアの区分されない薬局・薬店も対象とする。 薬局・薬店とは薬事法で定められた「薬局」及び「一般販売業」「薬種商販売業」の許可が与えられた小売店であり、定義は以下の通りである。 薬局 医薬品営業者(薬局、製造業、病院等)のうち、都道府県知事による開設許可を受け、薬剤師による店舗管理を行うもの。 一般販売業 医薬品販売業のうち、薬局同様に薬剤師による店舗管理を行うもの。但し卸売一般販売業に分類されるものは除く。 薬種商販売業 都道府県ごとに試験を行った上で、店舗開設許可を受けているもの。特定での薬品(厚生労働大臣指定)は販売できない。 一般的には「一般販売業」及び「薬種商販売業」は総称して「薬店」と呼称される。
ドラッグストア	●本稿でのドラッグストアとは、化粧品メーカー各社が“ドラッグストア”と定義するチャネルを対象とし、実績値は各社の同チャネル実績から算出している。 ドラッグストアを営み医薬品、化粧品生活便利品を扱う小売業。なお店舗数、売上等の基準は設けない。
量販店	●本稿での量販店とはGMSとスーパーを対象とする。 　なお経済産業省「商業統計調査」は以下の分類である。 業態 取扱商品 従業員数 売場面積 セルフ方式 大型総合スーパー 衣・食・住のそれぞれが10%以上70%未満 50人以上 3,000㎡以上(都特別区及び政令指定都市で6000㎡以上) ○ 中型総合スーパー 衣・食・住のそれぞれが10%以上70%未満 50人以上 3,000㎡未満(都特別区及び政令指定都市で6,000㎡未満) ○ 衣料品スーパー 衣が70%以上 － 〇 食料品スーパー 食が70%以上 － 〇 住関連スーパー 住が70%以上 － 〇 同分類では取扱い商品の販売金額ウェイトによって、総合スーパーと専門スーパーに大別されるが、GMSとSMとの明確な区分はない。
百貨店	●本稿では以下の経済産業省「商業統計調査」に準ずる。大型百貨店、その他の百貨店を対象とする。 業態 取扱商品 従業員数 売場面積 セルフ方式 大型百貨店 衣・食・住の商品群のそれぞれ10%以上70%未満 50人以上 3,000㎡以上(都特別区及び政令指定都市で6,000㎡以上) セルフサービス式の売場が売り場面積全体の50%未満 その他の百貨店 50人以上 1,500㎡以上3,000㎡未満(都特別区及び政令指定都市で3,000㎡以上)
CVS	●本稿でのコンビニエンスストアは「商業販売統計」に準ずる。 500店舗(直営店やFC店、VC店など形態に関係なく)を有する企業。 飲食料品の他に日用雑貨、化粧品他を扱い、売場面積が30㎡以上250㎡未満で営業時間が14時間～終日の店舗を対象とする。 販売形態としては、セルフサービス方式を採用する店舗を対象とする。 ●なお「商業統計調査」では以下の定義である。 飲食料品の他に日用雑貨、化粧品他を扱い、売場面積が30㎡以上250㎡未満で営業時間が14時間～終日の店舗を対象とする。 販売形態としては、セルフサービス方式を採用する店舗を対象とする。
訪問販売	●本稿ではダイレクト販売であり、訪問販売にはポーラ、日本メナード等を代表とする紹介販売と日本アムウェイ、ニュースキン等を代表とするネットワーク販売で構成している。
通信販売	●本稿ではカタログを媒体とe－コマース等によるダイレクト販売を対象とする。
業務用	●本稿での業務用とは理・美容院を対象とする。
その他	●本稿ではホームセンター、ディスカウントストア、バラエティショップ、直営店、新業態などを対象とする。

６

調査期間

2010年1月～3月

７

調査担当

株式会社　富士経済　第二事業部 化粧品グループ　　小松　麻紀、濱岡　朋子

　
　
　

目　　　次

＜はじめに＞ . .
＜調査概要＞ . .
..	A．スキンケア . .			1
..	..	Ⅰ．カテゴリー別市場特性 . .		3
..	..	Ⅱ．品目別市場特性 . .		13
..	..	..	1．洗顔料 . .	13
..	..	..	2．クレンジング . .	34
..	..	..	3．マッサージ・コールド . .	57
..	..	..	4．モイスチャー . .	71
..	..	..	5．スポットケア . .	91
..	..	..	6．化粧水 . .	104
..	..	..	7．乳液 . .	125
..	..	..	8．美容液 . .	142
..	..	..	9．パック . .	162
..	B．フレグランス . .			177
..	..	Ⅰ．カテゴリー別市場特性 . .		179
..	..	Ⅱ．品目別市場特性 . .		187
..	..	..	1．パルファン . .	187
..	..	..	2．オードパルファン . .	194
..	..	..	3．オードトワレ . .	208
..	..	..	4．オーデコロン . .	222
..	..	..	5．フレッシュコロン . .	229
..	..	..	6．ノンアルコールフレグランス . .	235
..	..	..	7．メンズフレグランス . .	240